日本工業大学 NIPPON INSTITUTE OF TECHNOLOGY

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大学概要

教職課程に関する情報

1 教員養成の目標

日本工業大学は、「建学の精神」「日本工業大学の理念」「日本工業大学の教育目標」「実工学の学び」を掲げ実践力のある人材養成に努めています。教員養成においても、これら理念・目標に基づき、高い専門力と豊かな人間力を兼ね備えた、実践的な教員力をもつチーム学校を率いる教員を育成します。

(1)養成する教員像

「実学の精神を重んじ、教育における実践的な技術を未来に伝えていく教員(人材)を育てる。」

●建学の精神

  1. 真理の探究に努めるとともに、工学理論を現場の技術に直結しうる能力をもつ高級科学技術者を育成する。
  2. 実習、製図など工業高等学校卒業程度の技術的能力を備えた人材を集め、それら知識の延長において更に高度の技術教育を行う。
  3. 世界各国の先進技術の摂取、発展途上国への技術伝播を行うとともにわが国工業技術の高度化に資しうる有為な人材を育成する。
  4. 産学協同の理念に基づき、現実社会との連携を密にし、その発展に寄与する。
  5. 単に技術教育に偏することなく、広い世界観と堅実な思想を持ち、建設的で実践的な社会人を育成する。

●日本工業大学の理念

日本工業大学は、次の5つの理念をもって教育・研究・社会貢献に努力します。

  1. 工学・技術の深化と普及
  2. 技術教育の理想追求と実践
  3. 実践的技術創造人材の育成
  4. 国際交流・産学連携の推進
  5. 環境・共生社会への貢献

●日本工業大学の教育目標

  1. 工学理論を積極的に現実社会に活用しうる創造的技術能力をもった人材を育成します。
  2. 科学技術を愛し、その実体験豊富な人材に対し、その経験を生かした技術教育を行い、高度な技術能力を持った人材を育成します。
  3. 広く世界の人々と交流し相互理解を深め、工学技術を通じて地球共生社会に貢献しうる人材を育成します。
  4. 産業社会と工学教育の連携を密にし、広い実務的能力をもった実践的な人材を育成します。
  5. 豊かな工学知識と広い教養を修め、真理を愛し健全な思想をもつ建設的な社会人を育成します。

●実工学の学び

  1. 社会に役に立つことを目標に学ぶ工学
  2. 際の技術に触れることによって学ぶ工学
  3. 自ら践することによって学ぶ工学
  4. 理論を現化するために学ぶ工学
  5. 感(感性)となるまで継続して学ぶ工学

2 目標達成のための計画

  • (1) 高い専門力の醸成……充実した専門教育や研究環境、さらに工業系高等学校の3年間にプラス7年間にわたる工学一貫教育。
  • (2) 豊かな人間力の涵養……学内や地域に密着したボランティア活動の実施。工房教育・サークル活動などへの促進。
  • (3) 実践的な教育力の向上……系統立てられた教育理論に基づき、演習や実習、ものづくり実技などの体験を通して確実に身につく教育の実施。中央教育審議会など国・県の政策や教育情報の収集による今後の教育界の動きを習得する教育の実施。教育行政や学校現場を熟知する実務者による指導。
  • (4) 企画力を身につけたプロジェクトリーダーの育成……ICTを活用したアクティブラーニング等の手法を導入した初年次教育やフレッシュマンゼミ、特別研修など大学行事を通じて、様々な企画力の発掘機会を設定。そのことで学生が持つ潜在的なリーダー能力を刺激する教育。

3 教員養成に係る学内組織および担当教員

共通教育系  教員 16名(専任・非常勤)
教職教育センター        教員  6名

カリキュラム編成、履修指導、教職課程相談、教育実習・介護等体験指導
教員免許状一括申請事務手続き、教職課程授業、教員採用試験対策、採用情報

4 教員養成に携わる教員の経歴、専門、研究実績

専任 教職教育センター長 渡辺 勉 「生徒指導論」「教育実習Ⅰ」「教育実習Ⅱ」
「教員実践演習(中・高)」「教員実技演習」
工業教育研究所 當間喜久雄 「工業科教育の研究」「教職論」
「教育実習Ⅰ」「教育実習Ⅱ」
「教員実践演習(中・高)」「教員実技演習」
教職教育センター 瀧ヶ崎隆司 「道徳教育の研究」「介護体験Ⅰ」「介護体験Ⅱ」
「健康心理学」「心理学Ⅱ」「介護体験Ⅰ」
「教育心理・青年心理Ⅰ」「教育実習Ⅲ」
工業教育研究所 加藤秀次 「工業科教育の研究」「教職論」
「教育実習Ⅰ」「教育実習Ⅱ」
「教員実践演習(中・高)」「教員実技演習」
教職教育センター 岩﨑利信 「教員実技演習」「教育実習Ⅱ」
教職教育センター 小山将史 「教育制度概論」「教育実習Ⅲ」
共通教育系 寺尾 裕 「数学科教育の研究Ⅰ」「幾何学Ⅰ」「幾何学Ⅱ」
「数学科教育の研究Ⅱ」
共通教育系 衛藤和文 「代数学Ⅰ」「代数学Ⅱ」
非常勤講師(教職科目担当者)
小山実 「特別活動の研究」「職業指導」
浦岡勉 「教育課程の研究」「教育原理」「教職論」
奥野武志 「教育原理」
長島佳久 「職業指導」「木材加工」
森山富治男 「機械実習」「木材加工」「金属加工」
工藤雄司 「技術科教育の研究Ⅱ」
本村猛能 「技術科教育の研究Ⅰ」
松本憲一 「技術科教育の研究Ⅲ」「中学技術の教材開発」
大塚清 「機械実習」「金属加工」
伊藤健司 「栽培」
片山茂友 「教育工学」
新井誠 「情報科教育の研究Ⅰ」「情報科教育の研究Ⅱ」
近藤育代 「カウンセリング」「教育心理・青年心理Ⅰ」
「教育心理・青年心理Ⅱ」
関水しのぶ 「カウンセリング」「教育心理・青年心理Ⅰ」
「教育心理・青年心理Ⅱ」

5 教員養成に係るカリキュラム、シラバス等

シラバスをご覧ください。

6 取得できる免許状一覧

学 科
免許状
中学校教諭第一種免許状 高等学校教諭第一種免許状
技 術 数 学 工 業 情 報
機械工学科
ものづくり環境学科
創造システム工学科
電気電子工学科
情報工学科
建築学科
生活環境デザイン学科

7 教職課程予定表(概要)

1年 秋学期 履修登録案内(授業料等納付案内)
2年 春学期 履修登録手続き、授業料納入、保険加入、秋学期介護等体験費等納入
3年 春・秋学期 教育実習手続き・指導、教員採用試験対策(自由選択科目設定)
4年 春学期 教育実習事前・事後指導、教員採用試験直前対策
秋学期 教員免許状一括申請、学位記授与式当日教員免許状授与

8 学生の教職履修登録者数(工学部)

課程 平成24年度 平成25年度 平成26年度 平成27年度
教職履修登録のべ人数
(2年生段階)(実数)
217人
(147人)
227人
(160人)
242人
(169人)
199人
(120人)

9 学生の教員免許状取得状況(工学部)

課程 平成24年度 平成25年度 平成26年度 平成27年度
教員免許状取得のべ人数
高一種免(工業)
高一種免(情報)
中一種免(技術)
中一種免(数学)
計160人
89
14
47
10
計126人
76
14
29
7
計129人
81
8
34
6
計137人
92
7
31
7

10 教員採用試験合格状況(工学部・大学院)

平成24年度 平成25年度 平成26年度 平成27年度
現役合格者数
(内数中学)
10人
(6)
11人
(5)
4人
(1)
6人
(4)
卒業生正規合格数
当該年度に報告のあった者(内数中学)
7人
(7)
11人
(9)
15人
(5)
16人
(7)

11 都道府県別就職(教員)状況(平成28年3月現在)

本学を卒業して、学校に就職をしている数は、合計1,377名となっている。校種別では以下のとおりです。

高等学校等に勤務

都道府県 人数
北海道 8
青森 40
岩手 25
宮城 9
秋田 18
山形 29
福島 38
茨城 95
栃木 57
群馬 38
埼玉 173
千葉 39
東京 113
神奈川 15
都道府県 人数
山梨 11
新潟 31
長野 53
富山 6
石川 4
福井 1
静岡 36
愛知 10
三重 3
京都 2
大阪 5
滋賀 2
兵庫 10
奈良 1
都道府県 人数
鳥取 6
島根 1
岡山 7
広島 11
山口 2
愛媛 4
高知 5
香川 2
長崎 1
熊本 2
大分 0
宮崎 2
鹿児島 7
沖縄 4

中学校等に勤務

都道府県 人数
青森 5
岩手 1
宮城 8
山形 3
福島 8
茨城 27
栃木 13
群馬 6
埼玉 169
都道府県 人数
千葉 31
東京 105
神奈川 9
山梨 4
新潟 16
長野 4
石川 1
静岡 10
兵庫 2
都道府県 人数
愛知 1
岡山 1
広島 6
香川 3
高知 1
福岡 1
鹿児島 1
沖縄 1

小学校等に勤務

都道府県 人数
茨城 2
栃木 2
群馬 1
都道府県 人数
東京 2
埼玉 4
千葉 1
都道府県 人数
岐阜 1
兵庫 1

12 教職課程履修に必要な経費(目安額)

教職課程履修登録 10,000円 1免許状あたりの額
介護等体験費用 7,500円~10,260円 体験地により相違あり
技術科教材費 約10,000円~15,000円程度 学科により相違あり
保 険 料 630円 3年分(財)日本国際教育支援協会付帯賠償保険加入

13 大学教員(教職課程)に係わるFDの取組

  1. 教育実習の際、実習生への訪問指導。情報交換。
  2. (公社)全国工業高等学校長協会および工業教育研究所との連携。夏季研修会の開催。
  3. 都・県主催の教職課程設置校の説明会や介護等体験説明会、研究協議会への参加。
  4. 関私教協、全私教協を中心とした各種関係学会・部会への参加。情報交換・収集。
  5. 関私教協(北部地域)26校加盟の幹事校(平成28年度~平成29年度)。
  6. 最新の書籍・雑誌購読およびインターネット利用による情報収集。
  7. 教育指導方法の改善について内部研修(ICT化による指導方法や最新の教材開発)。
  8. 外部講師(県教委や現役校長等)による特別授業の実施。
  9. 特別研修の活用 地元中学校、特別支援学校および消防署との連携。
  10. 成果を学内外に発表(定期刊行物等)。

以上