本学のSDGsの方針
本学では、国連が定めた2030年SDGs目標達成に向けた取組に賛同し、持続可能な社会づくりを目指し、人材の育成および研究活動を通し、全学をあげて社会課題解決に向けた活動を推進します。
SDGs関連活動
植物育成プロジェクト
植物育成プロジェクト
「植物育成プロジェクト」は、2014年から2023年まで実施された「利根川強化堤防森づくりボランティア」事業の理念を受け継ぎ、学内で新たに展開する緑化活動です。自然とのふれあいを通じて、生物多様性の保全を目指しています。
現在、花壇は正面ロータリー東側と14号館前の2カ所に設置されており、四季折々の花々を楽しめるよう、種まきや苗の植え付けを計画的に行っています。
この取り組みにより、花の彩りや香り、季節の移ろいを感じながら、訪れる人々が心地よく過ごせる空間を創出しています。キャンパスに癒しと潤いをもたらし、サステイナブルな環境づくりに貢献しています。
◆関連トピックス
本学学生が「第75回全国植樹祭」に出席しました。
https://www.nit.ac.jp/topics/75250525
土壌づくり
種まき
花苗植え
看板設置
縁石ブロック設置
完成
SDGs関連活動
環境に優しい電気自動車を
公用車として導入
環境に優しい電気自動車を
公用車として導入
本学は、持続可能な社会を目指し、環境負荷低減を推進する一環として、電気自動車（EV）を公用車として2022年10月に導入しました。この取り組みは、大学の環境保全活動を強化するとともに、学生や教職員に対しても持続可能な交通手段の重要性を啓発することを目的としています。
新たに導入された電気自動車は、ゼロエミッションであり、従来のガソリン車に比べてCO2排出量を大幅に削減します。また、燃料費のコスト削減や静音性向上による騒音問題の軽減など、多くのメリットがあります。
今後も本学は、環境に配慮した取り組みを積極的に推進し、地域社会と連携しながら持続可能社会を築いていきます。
◆本学の電気自動車関連事業
①「マイクログリッド対応型デジタルEMS制御装置」の開発に係る“公開実証試験説明会”を11/29(月)に開催！！https://www.nit.ac.jp/topics/211129ems
②「防災レジリエンス型のCEMS省エネ制御システム」公開実証試験を実施
https://www.nit.ac.jp/topics/cems20221216
※①、②の事業には、電気電子通信工学科の竹本泰敏助教が技術支援している。
公用車：電気自動車（EV）
公用車：電気自動車（EV）
公用車：電気自動車（EV）
SDGs関連活動
大学生の力を活用した
福島県集落復興支援事業
大学生の力を活用した
福島県集落復興支援事業
【2024年度活動】
学生環境推進委員会が主体となり、只見町塩沢集落が抱える課題解決を具現化する取組みとして、昨年の調査事業に引き続き、2024年度は次の段階である実証事業の受託契約を福島県と結びました。
さっそく6/15-16日に学生8名が現地を訪問。実証事業のテーマを「空き家活用」「観光促進」「SNS活用」の3つとし、地域住民との交流を深めつつ、ワークショップで方向性を確認しました。特産品の山菜加工場も見学し、学祭などでの直送販売のイメージも具体化しつつあります。今年度は3回の現地活動を予定しています。
【2023年度活動】
福島県の多くの集落では、高齢化や地域の担い手不足が進んでおり、集落の維持が困難になるという深刻な社会問題が顕在化しています。そのような問題について、福島県は、本事業を公募することにより、大学生の持つ発想や行動力、専門技術や知識を活用して、集落地域の活性化を図ることを目指しています。2023年度は、本学からの応募を含め、21の大学団体が採択され活動を行ないました。
本学では、2023年9月に学生環境推進委員会のメンバーと有志の学生を含む11名で福島県の只見町塩沢・十島地区に訪問し、現地の集落実態調査と地域の方々とのワークショップを行いました。意見交換の場では、現地の住民が抱える課題に向き合い、地元の豊かな自然を守りながら、どのように地域を活性化できるのかについてアイデアを出しました。2月には、福島市で開催された他団体と合同の活動成果報告会に参加し、今年度取り組んだ現地調査活動と集落活性化案を学生代表が発表しました。
十島ビュースポット
2022年に復旧した「只見線」
空き家調査
地域住民の方々と意見交換
山菜加工場で出荷のお手伝い
宿泊施設「森林の分校ふざわ」
SDGs関連活動
「ペットボトルからマイボトルへ」
未来世代のためへの行動
「ペットボトルからマイボトルへ」
未来世代のためへの行動
本学では、近年の異常な熱波による夏季の熱中症予防対策として埼玉キャンパス内にウォータースタンドを設置しました。このウォータースタンドは３種類の高性能フィルターにより、水道水から安心安全な美味しい浄水を供給するもので、SDGs３（すべての人に健康と福祉を）の達成に貢献します。
また、プラスチックの製造・処理時に排出される二酸化炭素（CO2）も一因の地球温暖化による異常気象問題や、海洋プラスチック汚染問題が深刻化している背景もあり、本学ではペットボトルの使い捨てからマイボトルを携帯する生活スタイルに変えていくことを推奨することで、社会課題解決に取り組んでいます。
[参考]ペットボトルの使用を止めて、マイボトルを利用した場合、二酸化炭素（CO2）の排出量を約88％削減することができる。
ウォータースタンド
ウォータースタンドポスター
ウォータースタンド設置場所
SDGs関連活動
リユース傘
〜地球も人もストレスのない社会へ〜
リユース傘
〜地球も人もストレスのない社会へ〜
本学では、使われなくなった傘を有効活用し、誰もが無料でリユース傘をレンタルできる 「リユース傘プロジェクト」 を2022年12月より運用しています。
このプロジェクトは、2025年3月卒業の林大翔さんが考案したもので、落とし物の傘や研究室で眠っている傘を再利用することで、傘の廃棄を減らし、持続可能な社会の実現を目指しています。
この活動に共感し、積極的にご支援くださった アクサ・ホールディングス・ジャパン株式会社から、2023年6月に 492本の遊休傘をご提供いただき、キャンパス内24カ所にリユース専用の傘立てを設置しました。さらに、2024年には第2弾として約400本の追加提供を頂きました。現在は学生環境推進委員会が運営管理を引き継ぎ、日常の点検やメンテナンスを行っています。また、プロジェクトの認知拡大と適切な利用を促進するため、傘立てやスクールバスに リユース傘案内広告を掲示し、ルール順守の徹底を図っています。
考案者の林さんの理念 「地球も人もストレスのない社会へ」 を大切にしながら、今後もより多くの方にこの仕組みを活用していただけるよう取り組んでいきます。
【リユース傘が必要な理由】
日本では年間 約1億2000万～3000万本 の傘が消費されており（日本洋傘振興協議会より引用）、警視庁の遺失物センターには 年間約30万本 の傘が届けられるものの、返却率はわずか 0.9% にとどまっています。
さらに、約60cmのビニール傘1本の製造から焼却に至る過程で 692gのCO₂ が排出される（環境省廃棄物・リサイクル対策部 / 3R原単位の算出方法より引用）ため、傘の再利用は環境負荷を大幅に軽減する重要な取り組みです。
先輩が後輩に作業内容を指導
リユース傘にシール貼り
傘スタンドの制作
使用後の返却促進ポスター
使用後の返却促進ポスター
SDGs関連活動
先輩から後輩へ、
「リサイクルショップ」でごみ減量
先輩から後輩へ、「リサイクルショップ」でごみ減量
愛着を持って使ってきた「まだ使えるモノ」を、卒業で引っ越すときにはごみに出してしまう。こうしたことが当たり前に行われています。
一方、一人暮らしの大学生活に胸ふくらませる1年生が、家電など生活用品をそろえようとして予想以上に負担が大きく、気持ちがちょっと萎んでしまうということが少なくありません。
これに着目して両者をつなげたのが、日本工大の学生環境推進委員会です。卒業生の不要になった家具・家電を無料で回収し、清掃・整備をしたうえで、学内に展示して新入生に無料で提供（運搬も）する「リサイクルショップ」を2003年に始めました。
この活動は、学生たちの3R（リユース・リデュース・リサイクル）の意識啓発にもつながっています。2017年には、ごみ減量化に寄与しているとのことで、久喜宮代衛生組合が主催する「ごみを減らしてきれいな街づくり表彰制度・資源リサイクル推進団体部門」で最優秀賞を受賞しました。
2023年4月には、ＮＨＫ、日本テレビ、TBSテレビのニュース番組において、この活動が全国放送されました。
2022年度リサイクルショップ会場の様子
テレビ局からインタビューを受けている赤澤委員長
「ごみを減らしてきれいな街づくり表彰制度・リサイクル部門」最優秀賞をし受賞
SDGs関連活動
NSCWeek（全国学生清掃週間）
NSCWeek（全国学生清掃週間）
「全国学生清掃週間（NSCWeek：National Student Cleaning Week）」活動は、新潟県の大学生で構成された新潟環境ネットワーク（N-econet）と本学の学生環境推進委員会が、「海洋プラスチック問題」の解決に向け、2021年から始めたものです。
活動の初年度は、それぞれ地元の河川と海岸（新潟）でのごみ拾いをメインに行い、2年目以降は、東京都荒川河川敷、湘南腰越海岸や新潟の太夫浜海岸へと徐々に活動場所と参加団体（千葉大学・湘南工科大学）も拡大しました。
新潟県では、「海辺の森キャンプ場」を会場に、集めた廃プラスチックを利用して、近隣の小学生に「海洋ごみアート」制作を指導したことは、有意義な体験になりました。毎年、この活動の締めくくりには、成果発表会と勉強会を兼ねた活動報告会を実施しています。直近の勉強会では、応用化学科伴雅人教授にご登壇していただき、海洋プラスチック問題の現状と課題について見識を深めました。加えて、2023年11月には、神奈川県藤沢市の団体が主催する「海底清掃活動project」にNSCWeekメンバーで参加し、共同で作業するなど、さらにこの輪を広げる活動を行っています。
大夫浜での清掃活動
腰越海水浴場での清掃活動
荒川河川敷でごみ拾い（東京都）
荒川河川敷でのごみ拾い
荒川河川敷での清掃活動
通うプラスチックで製作したアート作品
SDGs関連活動
太陽光発電システムが、キャンパスから排出される温室効果ガスを低減
太陽光発電システムが、キャンパスから排出される温室効果ガスを低減
本学では、持続可能なエネルギー利用を促進するため、本館屋上と拡張地に太陽光パネル（モジュール）を合計2,270枚（本館屋上790枚、拡張地1,480枚）を2025年4月より導入し、受電を開始しました。この取り組みは、オンサイトPPA（Power Purchase Agreement：電力購入契約）モデル※1を用いており、PPA事業者との契約は20年としています。CO₂ フリーの環境に優しいクリーンエネルギーを使用することで、カーボンニュートラルの達成に寄与します。
PPAモデル太陽光パネルの設置により、発電容量1,399kW （本館400kW、拡張地999kW） とし、年間約2,142,560kWh（約941t- CO₂/年削減）を発電し、地球温暖化防止に貢献するとともに、学生の環境教育に対して再生可能エネルギーの重要性を理解してもらう教育施設としての役割も果たしています。
特徴として、PPA事業者との契約により、20年間にわたって安定した売電価格が保証され、長期的な電力コストの削減が見込まれ経済的なメリットがあります。
※1 ： PPAモデルとは、PPA事業者と契約することで初期費用とメンテナンス費用をかけずに太陽光発電システムを導入できます。契約期限が終わった後は、太陽光設備を譲り受けることも可能です。
ソーラーチューブ
発電量表示装置
ソーラーチューブ内部
本館屋上
拡張地999kW
本館400kW
SDGs関連活動
利根川強化堤防森づくり
ボランティア除草作業
利根川強化堤防森づくり
ボランティア除草作業
自然災害の頻発や気候変動の影響は、地球にとって深刻な問題です。日本も台風やゲリラ豪雨などの自然災害による被害を経験しています。これらの問題に対処するため、持続可能な環境保護が重要です。
SDGs（持続可能な開発目標）のGOAL15は、陸の生態系の保護、回復、持続可能な森林の経営、生物多様性の損失の阻止を目指しています。森林は私たちの生活に欠かせない存在であり、その保全は私たち全員の責任です。
埼玉県では利根川堤防の強化事業を進めています。1947年のカスリーン台風で決壊した利根川堤防は、被害が県内と東京に及び、浸水区域人口は60万人に上りました。この事業では、堤防の強化とともに斜面に森をつくります。木々の根は地域を決壊から守り、自然の力を借りて災害リスクを軽減します。
学生環境推進委員会は、2014年度から「利根川強化堤防森づくりボランティア」に参加しています。加須市の利根川堤防の斜面にクヌギやナラなどを植え、除草をして生長を促します。雑草が茂る夏、炎天下の草刈り作業は大変ですが、植えた木々が次第に成長し、生き物や鳥たちがその場所を訪れる様子を見ることは、学生たちにとって楽しみでもありました。
以上のように長年に渡り実施してきたボランティア活動は、9年目を迎えました。学生及び関係者の心のこもった保全活動により、樹木の成長に人手が掛からなくなったため、今期の保全契約が満了し、活動は終了となりました。今後は他の緑地整備活動を展開していく予定です。
植樹記念看板の前で集合写真
植樹祭で記念樹を植える
2022年7月9日
2022年10月22日 下草刈り作業
2022年10月22日 植物調査
SDGs関連活動
金属製品で技術創造
大学発ベンチャー、
（株）日工テクノ
金属製品で技術創造
大学発ベンチャー、
（株）日工テクノ
日工テクノは大学発ベンチャーとして「金属製品で技術創造」をコンセプトに、研究室で生み出された技術を製品化し、世に送り出しています。
独自技術の一つコイル材切削法は、金属を様々なサイズの繊維状にすることを可能にしました。ステンレス鋼をはじめ銅、チタンなど各種金属を不織布や焼結してシートなどにした製品が多彩な分野で採用されています。
例えば、オートバイのマフラーフィルター。モータースポーツではF1にも採用されています。高熱・極寒への耐性が優れ、大気圏外での利用も可能など用途が広がります。
さらに電子デバイスのCPUの冷却にも、ステーキハウスなど厨房のダクトのフィルターでも活躍しています。
チタンの極細繊維の量産にも成功し、水素発生装置の電極の一部として使用され、再生可能エネルギーを利用したグリーン水素を支える技術としても注目されています。
日本国内に限らず、ケンブリッジ大学やUCLなど海外の大学や研究機関、企業から注目を集め、SDG9「強靭なインフラ構築、包摂的かつ持続可能な産業化の促進およびイノベーションの推進」に貢献しています。
株式会社日工テクノ
1997年、ベルギーのベカルト社（19世紀創立、牧畜・農耕用の有刺鉄線から創業。現在、自動車タイヤの補強用スチールコードで世界的シェア）と連携し、設立。1999年にはフィリップ・ベルギー王国皇太子（現在は国王）が日本工大キャンパスに来学。2010年に大学主体の経営となる。
主要製品と小黒営業部長
SDGsに関する
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